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「副作用、誰にでも」　大衆薬、相談体制充実を　薬害被害の男性訴え
　　共同通信社 6月6日(木) 配信


　一般用医薬品（大衆薬）のインターネット販売解禁が５日、政府の成長戦略素案に盛り込まれた。「大衆薬でも重い副作用は起こり得る」。市販の風邪薬で重い副作用被害を受けた茨城県ひたちなか市の石川竜一（いしかわ・りゅういち）さん（４９）はこう警告し、店舗、インターネットを問わず「相談体制の充実が何より重要」と訴える。

　石川さんの体に異変が起きたのは、１９９８年７月、近所のドラッグストアで買って自宅で保管していた風邪薬を飲んだ直後のことだ。薬は使用期限内で用量も守っていたが、高熱が出て、全身に発疹が出た。

　２日後、近くの総合病院を受診すると「薬害の可能性がある」。大学病院に救急搬送される途中で意識を失った。危篤状態に陥ったが、約１週間後に持ち直した。

　薬の服用などがきっかけで発症し、皮膚や粘膜がやけどのようにただれるスティーブンス・ジョンソン症候群（ＳＪＳ）。現在、皮膚の症状はほぼ回復したが、右目を失明し、左目もほとんど見えない。料理店を経営していた石川さんだが、自分で包丁を扱えず、店は閉めざるを得なかった。

　支えとなったのは、妻の淳（すなお）さん（４６）や、３人の子どもの存在。「倒れるわけにはいかない。諦めてはいけない」と自分を奮い立たせた。

　これまでに何度も角膜移植手術を受けたが、視力は回復しない。それでも「また店を開きたい」と言葉に力を込める。

　一人で出掛ける時は「盲導犬代わり」というペットのビーグル犬が付き添ってくれる。

　厚生労働省によると、大衆薬が原因と疑われる重い副作用は２００７～１１年度に１２２０件。風邪薬や解熱鎮痛消炎剤によるものが多く、死亡例も２４件ある。

　石川さんは「店舗であろうとネットであろうと、いつでも購入者や使用者の相談に親身に応じる『かかりつけ』の専門家の存在が求められる」と話した。